2027年１月期

第２四半期（中間期）決算短信〔日本基準〕(連結)

2026年９月11日

上 場 会 社 名

HUMAN MADE株式会社

上場取引所

東

コ ー ド 番 号

456A0

URL

https://humanmade.co.jp/

代　　表　　者

(役職名)

代表取締役CEO

(氏名)

松沼　礼

問合せ先責任者

(役職名)

取締役CFO

(氏名)

柳澤　純一

(TEL)

03-6823-7801

半期報告書提出予定日

2026年９月14日

配当支払開始予定日

―

決算補足説明資料作成の有無

：

有

決算説明会開催の有無

：

有

（機関投資家・アナリスト向け）

(百万円未満切捨て)

（１）連結経営成績(累計)

(％表示は、対前年中間期増減率)

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属
する中間純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

2027年１月期中間期

8,758

－

2,456

－

2,429

－

1,719

－

2026年１月期中間期

－

－

－

－

－

－

－

－

(注)

包括利益

2027年１月期中間期

1,736

百万円(

－

％)

2026年１月期中間期

－

百万円(

－

％)

１株当たり
中間純利益

潜在株式調整後
１株当たり
中間純利益

円　銭

円　銭

2027年１月期中間期

18.76

18.32

2026年１月期中間期

－

－

(注) １．当社は、2027年１月期中間期より中間連結財務諸表を作成しているため、2026年１月期中間期の数値及び対前年中間期増減率については記載していません。
 ２．当社は、2026年５月１日付で普通株式１株につき４株の割合で株式分割を行っています。2027年１月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、１株当たり中間純利益及び潜在株式調整後１株当たり中間純利益を算定しています。

総資産

純資産

自己資本比率

百万円

百万円

％

2027年１月期中間期

16,948

13,564

80.0

2026年１月期

－

－

－

(参考)

自己資本

2027年１月期中間期

13,563

百万円

2026年１月期

－

百万円

(注) 当社は、2027年１月期中間期より中間連結財務諸表を作成しているため、2026年１月期の数値については記載していません。

年間配当金

第１四半期末

第２四半期末

第３四半期末

期末

合計

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

円　銭

2026年１月期

－

0.00

－

0.00

0.00

2027年１月期

－

0.00

2027年１月期(予想)

－

0.00

0.00

(注)

直近に公表されている配当予想からの修正の有無

：

無

３．2027年１月期の連結業績予想（2026年２月１日～2027年１月31日）

売上高

営業利益

経常利益

親会社株主に帰属
する当期純利益

１株当たり
当期純利益

百万円

％

百万円

％

百万円

％

百万円

％

円　銭

通期

19,200

－

5,300

－

5,200

－

3,700

－

40.37

(注)

１．直近に公表されている業績予想からの修正の有無

：

有

 ２．当社は、2027年１月中間期より中間連結財務諸表を作成しているため、対前期増減率については記載していません。

（１）当中間期における連結範囲の重要な変更

：

有

新規

2

社

（社名）

人承創（上海）時装有限公司
HUMAN MADE USA Inc.

、

除外

－

社

（社名）

－

（２）中間連結財務諸表の作成に特有の会計処理の適用

：

無

①　会計基準等の改正に伴う会計方針の変更

：

無

②　①以外の会計方針の変更

：

無

③　会計上の見積りの変更

：

無

④　修正再表示

：

無

①　期末発行済株式数 (自己株式を含む)

2027年１月期中間期

91,666,322

株

2026年１月期

91,645,600

株

②　期末自己株式数

2027年１月期中間期

1

株

2026年１月期

－

株

③　期中平均株式数（中間期）

2027年１月期中間期

91,650,523

株

2026年１月期中間期

87,920,000

株

(注) 当社は、2025年７月17日付で普通株式１株につき20株、2026年５月１日付で普通株式１株につき４株の割合で株式分割を行っています。2026年１月期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、「期末発行済株式数」、「期末自己株式数」及び「期中平均株式数」を算定しています。

※

第２四半期（中間期）決算短信は公認会計士又は監査法人のレビューの対象外です

※

業績予想の適切な利用に関する説明、その他特記事項

（将来に関する記述等についてのご注意）
本資料に記載されている業績見通し等の将来に関する記述は、当社が現在入手している情報及び合理的であると判断する一定の前提に基づいており、その達成を当社として約束する趣旨のものではありません。また、実際の業績等は様々な要因により大きく異なる可能性があります。業績予想の前提となる条件及び業績予想のご利用にあたっての注意事項については、添付資料２ページ「１．当中間決算に関する定性的情報（３）連結業績予想などの将来予測情報に関する説明」をご覧ください。
 
（決算補足説明資料の入手方法）
決算補足説明資料につきましては、決算発表後速やかにTDnetで開示するとともに、当社ウェブサイトに掲載する予定です。